
写真はイメージです
教師(きょうし)は、学校をはじめとする教育の場で、児童生徒に学習内容や知識を伝えるとともに、社会性や道徳心を育み、健全な人格形成を支える専門職です。授業の実施だけにとどまらず、日常生活の指導や進路に関する助言、保護者への対応、部活動の指導など、幅広い業務を通じて子どもたちの成長を見守ります。一般に「先生」と呼ばれることが多いものの、「教師」は職業としての名称であり、「先生」は指導的立場にある人へ向けた敬称として用いられる点に違いがあります。
こ記事では、将来、教師を目指す人のために、教師になるために必要な学歴、年齢、資格、平均年収、教師になるためのステップについて徹底解説いたします!!
教師になるために必要な学歴は?
日本で教師(教員)になるために必要な学歴は、学校種別によって異なります。
●小学校教諭
・必要学歴:大学卒業 または 短期大学卒業
●中学校教諭
・必要学歴:大学卒業
●高等学校教諭
・必要学歴:大学卒業
教師の年齢制限は?何歳から何歳までなれる?
日本で教師(公立学校教員)になる際の年齢制限について、以下に説明します。
原則、年齢制限はありません。
多くの自治体では、何歳からでも教員採用試験を受験可能です。
教師になるための必要資格は?
教師になるために必須なのは、以下の2つです。
・教員免許状
・教員採用試験の合格(※公立学校の場合)
教員免許状とは?
教員免許状とは、文部科学省が定める国家資格で、学校・教科ごとに取得が必要です。
●教員免許状の水類
・二種免許状(必要学歴:短期大学卒)
・一種免許状(必要学歴:大学卒)
・専修免許状(必要学歴:大学院修了)
●免許取得に必要な条件
大学・短大・通信制大学などで以下の全てを修得します。
・教職課程の履修
・教育実習
・所定単位の修得
卒業と同時期(3月)に教員免許状が交付されます。
教員採用試験(公立学校)
教員採用試験は、各都道府県・政令指定都市が実施します。
合格して初めて「正規教員」になれます。
●教員採用試験の主な試験内容
・教養試験
・教科専門試験
・面接・論文
・実技(一部教科)
教師の平均年収は?
日本の教師(教員)の平均年収は、勤務先(公立/私立)や学校種別、年齢によって差がありますが、全国平均としては安定した水準にあります。
公立学校教員の平均年収(全国平均)
平均年収:約650万円前後(月給+賞与+各種手当を含む)
※地方公務員としての給与体系に基づきます。
学校種別の平均年収(目安)
・小学校教員:約630万円
・中学校教員:約650万円
・高等学校教員:約680万円
・特別支援学校教員:約650〜700万円
※校種が上がるほど、やや高くなる傾向があります。
年代別の年収イメージ(公立)
・20代:約350〜450万円
・30代:約500〜650万円
・40代:約650〜800万円
・50代:約750〜900万円
※管理職(教頭・校長)になると 900〜1,000万円超 も可能です。
教師になるまでの一般的な流れ
| 教師になるまでの一般的な流れ |
| ➊ 大学・短大へ進学 ❷ 教職課程を履修 ❸ 教員免許状を取得 ❹ 教員採用試験を受験 ❺ 採用内定 → 配属 |
➊ 大学・短大へ進学
大学や短期大学へ進学し、原則として大学卒業以上の学歴を取得します。教師になるために必ずしも教員養成系学部へ進む必要はなく、一般学部からでも教職課程を履修すれば教員免許の取得が可能です。そのため、専門分野を学びながら教師を目指す道も開かれています。
❷ 教職課程を履修
大学在学中に教職課程を履修し、教育学や教科指導法、教育心理学など、教員として必要な専門知識を学びます。その過程で、通常2〜4週間行われる教育実習を修了し、実際の学校現場で指導経験を積みます。これらの科目と実習を含む必要単位をすべて取得することで、教員免許取得の要件を満たします。
❸ 教員免許状を取得
❹ 教員採用試験を受験
教員免許状の取得後、または取得見込みの段階で、各都道府県や政令指定都市が実施する教員採用試験を受験します。試験は、基礎的な知識を問う教養試験、担当教科の専門性を確認する教科専門試験、考え方や表現力を見る論文試験、そして人物面を重視した面接で構成されています。なお、教員免許は取得見込みでも受験が可能で、合格後に正式取得していれば問題ありません。
❺ 採用内定 → 配属
まとめ

教師になるために必要な学歴、年齢、資格、平均年収、教師になるためのステップについ解説いたしました。
教員を目指すうえで最も重要なのは、計画的に準備を進めることです。まず、大学や短期大学で教職課程を履修し、必要な単位と教育実習を確実に修了することが基本となります。教員免許の取得は必須条件であり、卒業時に免許が交付されるよう学業管理を怠らないことが大切です。
次に、教員採用試験対策では、教養や教科の知識だけでなく、面接や論文対策を通じて「人物評価」を意識した準備が欠かせません。教育に対する考えや子どもとの関わり方を、自分の言葉で説明できる力が求められます。
また、年齢制限がない点を活かし、社会人経験や専門分野を強みにすることも有効です。採用後は初任者研修を通じて実践力を高める姿勢が重要で、学び続ける意欲が教員としての成長につながります。

