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パソコンには、定められた正しい処分方法があることをご存じでしょうか。買い替えのタイミングや、使わなくなった古いパソコンを整理している際に、捨て方が分からず困ってしまう方は少なくありません。
不要になったからといって、ほかの不用品と一緒に処分したいと考えることもあるかもしれませんが、パソコンは一般ごみとして廃棄することはできません。
この記事では、パソコンのさまざまな処分方法、通常のごみとして捨てられない理由、パソコンを処分する前に必ず行わなければならないことについて徹底解説いたします。
1. パソコンをゴミとして処分できない理由
冒頭でもお話ししましたが、パソコンは一般ごみや粗大ごみとして処分することはできません。
これは、日本の法律である資源有効利用促進法（しげんゆうこうりようそくしんほう）によって定められており、メーカーや自治体が適切に回収・処理することが義務付けられているためです。
誤って通常のごみ収集日に出してしまうと回収されないだけでなく、場合によっては不法投棄とみなされるおそれもあります。さらに、パソコン内部には多くの個人データが保存されているため、誤った方法で処分すると個人情報が漏えいするリスクも否定できません。
こうしたトラブルを防ぐためにも、パソコンの正しい処分方法を理解しておくことが重要です。
2. パソコンの５つの処分方法
パソコンを正しく処分する方法には、主に次の５つの選択肢があります。
・メーカーによる回収（PCリサイクル）
・自治体による回収
・専門業者へ依頼する
・中古ショップでの買取やフリマ販売
・買い替え時に下取りに出す
2.1 メーカーによる回収（PCリサイクル）
資源有効利用促進法では、パソコンを製造した事業者に対し、使用済み製品を回収し再資源化する責任が課されています。そのため、パソコン本体やディスプレイに「PCリサイクルマーク」が表示されている場合、追加費用をかけずに回収を依頼することが可能です。
「PCリサイクルマーク」は、2003年10月以降に販売された家庭用パソコンを対象に付けられている表示です。一般社団法人パソコン3R推進協会に加盟しているメーカーの製品には、原則としてこのマークが付いており、該当するパソコンはメーカーによる無償回収の対象となります。
多くのメーカーでは、公式サイトから手軽に回収申し込みができる体制を整えています。ただし、処分時のデータ消去については対応方法がメーカーごとに異なり、有料サービスとして提供されている場合もありますので、事前に内容を確認しておくことが重要です。
2.2 自治体による回収
自治体によっては、小型家電リサイクル法に基づき、役所や公民館、スーパーなどに設置された小型家電専用の回収ボックスを利用できる場合があり、条件次第ではパソコンも回収対象となることがあります。ただし、こうした取り組みは全国一律ではないため、事前にお住まいの自治体が定める回収ルールを確認しておくことが大切です。
また、回収ボックスが設置されている場合でも、パソコンの大きさや種類によっては回収を断られるケースがあります。実際に、回収場所まで持ち込んだものの対象外とされ、持ち帰ることになってしまった例も少なくありませんので注意が必要です。
そのほかにも、多くの自治体ではメーカーと連携した回収制度や、民間事業者と協力した回収方法を案内しています。処分方法に迷ったときは、「お住まいの地域 パソコン回収」といったキーワードで検索し、最新の情報を確認してみるとよいでしょう。
2.3 専門業者へ依頼する
民間の回収業者へ依頼する方法もありますが、利用する際には十分な注意が必要です。インターネットで調べると多くの回収業者が見つかりますが、メーカーや自治体から認可を受けていない業者に依頼すると、さまざまなトラブルに巻き込まれるおそれがあります。
とくに「無料回収」を前面に打ち出している業者の中には、正式な許可を取得していないケースも見受けられます。その結果、個人情報が流出したり、後から不当な料金を請求されたりする事例も報告されています。
回収業者を利用する場合は、自治体が認めている、または案内・推奨している業者を選ぶことが重要です。万が一、突然の費用請求や強引な回収などの被害に遭った際には、安易に支払わず、消費生活センターなどの相談窓口へ連絡するようにしましょう。
2.4 中古ショップでの買取やフリマ販売
パソコンの状態によっては、中古ショップでの買取や、フリマサイト・オークションを利用した個人間取引が可能な場合もあります。とくに購入からあまり時間が経っていない製品や、比較的新しいモデルであれば、想定以上の価格で売却できることもあるでしょう。
一方で、年式が古いパソコンの場合、査定の結果、買取対象外と判断されるケースも少なくありません。また、いずれの方法を選ぶ場合でも、内部データの消去はすべて自己責任となります。個人情報の流出を防ぐためにも、十分に注意したうえで売却手続きを行うことが大切です。
2.5 買い替え時に下取りに出す
もしパソコンを買い替える予定なら、下取りをしてもらうのがおすすめです。メーカー直販や販売店によっては、「メーカー・使用年数・状態・起動の有無」に関わらず下取りをしてくれる場合があります。
そのため、“パソコンが古くなり新しい製品を購入する”という方であれば、新しいパソコンをお得に購入できる下取りを活用するといいでしょう。またタイミングによってはメーカーや販売店が「下取り額UPキャンペーン」などを実施していることもあり、よりお得に買い替えが可能です。
3. パソコンを捨てる前に必ず行うこと
パソコンを処分する前に必ず行わなければならないことを以下に説明します。
3.1 パソコンのデータ消去
パソコンを手放す際に、とくに重視すべきポイントがデータの消去です。使用していたパソコンには、メールや写真といったデータに加え、住所や各種パスワード、クレジットカード情報など、多くの重要な個人情報が記録されています。そのため、処分や回収を依頼する前には、必ず初期化（リカバリー）を実施してから引き渡すようにしましょう。
3.2 リカバリー（初期化）だけでは不十分？
データを消去する際の注意点として、通常の初期化（リカバリー）だけでは、専用の復元ソフトを使えば情報を復元できてしまう可能性があります。そのため、より確実にデータを削除したい場合は、データ消去専用ソフトを活用することが重要です。
専用ソフトでは、ストレージ上に意味のないデータを複数回書き込みながら消去処理を行うため、データの復元が非常に困難になります。個人情報を安全に守るためにも、適切な方法でのデータ消去を心がけましょう。
3.3 不安な場合はストレージを取り外す
データ消去専用ソフトを使用すれば、一般的な方法での復元は難しくなりますが、高度な技術を持つ第三者であれば、データの一部が復元されてしまう可能性も否定できません。とくにハードディスクを使用している場合は、そのリスクを考慮する必要があります。
そのため、情報漏えいに不安が残る場合には、パソコン本体からストレージを物理的に取り外す方法も選択肢の一つです。ただし、この方法はパソコンの分解作業が必要となり、一定の専門知識を要するため、実施する際には十分注意しましょう。
メーカーや販売店のデータ消去サービスを利用する
近年では、メーカーや販売店が有料でデータ消去を代行するサービスを提供するケースが増えています。こうしたサービスの中には、作業完了後に「データ消去証明書」を発行してくれるものもあり、より安全で安心な形でデータを処分できる環境が整いつつあります。
まとめ
パソコンのさまざまな処分方法、通常のごみとして捨てられない理由、パソコンを処分する前に必ず行わなければならないことについて解説いたしました。
パソコンは、法律に基づいて定められた手順で適正に処分することが求められています。メーカーや自治体、または正規の回収業者を利用し、引き渡す前には必ずデータを完全に消去するようにしましょう。
さらに、買い替えを予定している場合には、下取りサービスの活用も有効です。処分にかかる費用を抑えられるだけでなく、新しいパソコンをよりお得に購入できる点からも、パソコン処分における有力な選択肢といえます。
